製造コストは原燃料価格高騰の影響を大きく受け、また物流費や物流インフラを中心とした設備の維持・更新コストも上昇し、採算は大幅に悪化しています。今後も安定供給を長期的に継続していくにあたり、自社の合理化努力のみで吸収することは困難と判断し、価格修正を行うこととしました。